語学の勉強に旅行ガイドはいかが

海外旅行へ行ったときは、フルパッケージのツアーでもなければ、いやでも外国語を使わざるを得なくなる。
ところが、海外に行っているときは「英語で雑談できるようになればいいな、よし、帰国したらもう一度勉強しよう」と意気込んでいても、帰国して1ヶ月もすればそんな気は全くと言っていいほど失せる。
外資系企業の社員ならいざ知らず、多くの人は「普段は外国語なんて使わない」からだ。

そこでいいと思うのが外国語版の日本観光ガイドだ。
主要国の空港の売店はもとより、日本でも洋書コーナーに行けば売っている。
私がそんなものを買ったきっかけは自分のウェブサイトの英語版を作るのにどういう言い回しをしているのか学びたかったからだ。
それに、訳や言い回しがわからなくても、国内の観光地だからネットや図書館でガイドを見れば理解できるので、もどかしさをそれほど感じないで済むからだ。

例えば、東京から箱根へ行くときの方法で The Odakyu line, running from Shinjuku station, is the most convenient way to start a Hakone trip. Any of its trains can be taken as far as Odawara: 70 minutes for the Romance Car train, while the local and express Odakyu trains take 110 and 75 minutes.（新宿から出る小田急線は箱根旅行を始めるのに最も便利な方法である。小田原までならどの列車も利用できる。ロマンスカーは70分、普通列車は110分、急行は75分である。）と書かれている。
この例文だと英文から和訳は簡単だが、この日本語を英語にしようとするとちょっと難しい。
従って、自分で似たようなものを英訳するときは、これをアレンジして使えばいいというわけだ。
もっとも、外国人に駅などで聞かれたときは、Youを主語にしてもっと簡単な言い回しで言えるが、構文を知っていればオドオドしなくて済む。
それでも書くのと話すのでは違うのだけどね。（苦笑）

そして、今度ミシュラン(Michelin)が「ギド・ベール（緑のガイド）」(Le Guide Vert)の日本編（フランス語）を出すらしい。（2009.1.31 朝日新聞　旅行ミシュラン日本編、三つ星は17　仏語版を3月発売）
もしフランス語圏へ留学とか旅行などで行く人、フランス人の友人がいる人などは、これを元に話題作りをするのもいい。
まして自分の出身地のことが掲載されているなら勉強にも身が入るだろう。
9月には英語版も出るようなので、一つ買ってみようかとも思う。
内容としては、ときおりNewsweek Japanで外国人から見た日本という類の特集がされるが、こちらも同じようなものらしい。
日本人とフランス人では価値観が違うので、そこへ行ってみてつまらないと思うかもしれないが、外国人から見た魅力ある日本の光景を楽しむのも悪くない。

オバマ大統領就任

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麻生内閣が定額給付金にこだわる本当の理由とは

麻生内閣が提出した2兆円の定額給付金を盛り込んだ2008年度第二次補正予算案が昨夜衆議院を通過した。
本会議に先立つ予算委員会で、定額給付金を補正予算案から切り離す野党修正案を否決し、世論調査によれば、多くの国民が「こんなことに金を使わず、雇用対策や社会保障に回せ」と言っているのを無視して予算原案のまま採決を強行した理由は何か。
単なる麻生内閣のメンツなのか、と思いきや、本音が元自民党幹事長の加藤紘一氏から出てきた。

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給付金「選挙で公明党のお世話になるから賛成」と加藤氏 (2009.1.10 朝日新聞)

自民党の加藤紘一元幹事長は10日、山形県鶴岡市で講演し、定額給付金について「あまり出来がよくない制度というのが7、8割の自民党議員の心だが、近々総選挙で（制度を提案した）公明党にお世話になるから賛成する」と指摘した。
13日に衆院本会議で採決される見通しの定額給付金を含む第2次補正予算案と関連法案については「自分も含めて自民党からそんなに造反は出ないだろう」と述べ、反対に回ることを示唆している渡辺喜美元行革担当相に同調する動きは広がらないとの見方を示した。
また、加藤氏は「公明党も考え抜かないで提案した。今回はみな賛成するが、今後自民党執行部に公明党と話し合ってほしい」とも述べ、定額給付金にからむ部分について参院での修正を検討すべきだとの考えを示した。
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「あまり出来がよくない制度というのが7、8割の自民党議員の心だが、近々総選挙で（制度を提案した）公明党にお世話になるから賛成する」
本当にこんなことで2兆円もの歳出予算が可決されるのか。
いい加減にしろと言いたい。
本当の意味での景気・雇用対策だったら、地デジ対応（2011年7月24日でアナログ放送終了）のためにチューナーを政府が買い上げて全家庭に配った方が、少なくとも家電業界は潤うとは思うが、そういうことは誰も言わないのだろうか。

生活困窮者対策と言いながら評判のよくない定額給付金、それもそのはず、今の生活困窮者はネットカフェに寝泊りする人のように、住民票のある場所と生活の本拠が違っていることが多いのだから、彼らは受給対象者から漏れるのだ。
そして、受給するために住民票のある自治体へ行こうとすれば赤字になる。
それでは誰のための給付金か。
加藤氏が言うように公明党員に対する選挙協力費というのが政府・自民党の本音なのか。
そして、この加藤発言をメディアが大きく取り上げないばかりか、1週間も経たないうちに記事をウェブ上から削除したところすらあるというのはどういうことなのか。

吉田繁治氏の「ゴールドと通貨の本質」を読んでみた

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