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2015.08.27

2015年の世界市場の暴落予想が当たっても・・・

私が今年の新年の挨拶のコラム「¡Feliz Año Nuevo!(新年、おめでとう)」で、「今年は7年ぶりにスペイン語で始めてみた。一応、私のハンドルはアラブ系スペイン人の名前だからね。ところで、7年前の2008年はリーマンショックで世界市場が暴落した年なのだが、私がスペイン語で新年の挨拶を始めた年がそういう巡り合わせになるのかは、今年の秋までにわかるだろう。」と書いたとき、ほとんど冗談のつもりだった。
ただ、このときは「早期リタイアへのファイナルステップ(final step for early retirement)(2014年11月16日)」を掲載した後でもあり、正直なところ、今年の秋口くらいに暴落相場がきて絶好の買い場になればいいという願望はあった。

そして、自分の信念を固める意味で書いたのが、2015年3月15日付の「退職金による春の投資デビューがリスキーな統計的理由」だ。
もちろん、弊サイトを訪問されている方に対して警鐘を鳴らす意味もあったが、これを書くベースとなったパンローリング主催の投資戦略フェアEXPO2015の講演で、西山孝四郎氏の「現役ファンドマネージャーの日米市場のアウトルック」を聞いたことが大きかった。
この講演の中で彼が述べた、過去60年の日経平均やNYダウの夏相場(5月から10月)と冬相場(11月から翌年4月)とを比較した場合、冬相場の優位性は長期にわたって確認されているということが特に印象に残った。
この理論は、「FX市場のテクニカル分析(8)株とクロス円の投資をするのに最適な半年間投資(2014年7月15日)」でも触れられていて、今回の暴落をひきずったまま秋口に突入すれば、今年度の上半期も西山理論の有効性が確認されることになるわけだ。

ところで、今回の世界市場の暴落の震源地である中国の上海総合指数(Shanghai Composite Index)は、わずか2ヶ月余りで6月12日に付けた最高値(5178.19)より40%も下落しているのだが、これで世界株安が収束すると思っている人はあまりいないだろう。
実際のところ、上海総合指数は相当に下げたが、日経平均株価ダウ平均(Dow Jones Industrial Average)は下がり始めたばかりだ。
例えば、経済評論家の池田信夫氏は8月26日付の記事「中国の株安は『引き金』にすぎない」で、「ここ5年の金余り状態でジャンク債の発行は急増している。金余りは必ず過剰債務と資産バブルをもたらし、最後は崩壊して正常な状態に戻る。今回の崩壊の規模はリーマンショックの何倍も大きいだろう。」と不気味なことを書いている。
私は現在保険的な意味合いで投資しているベア型のETF(Exchange Traded Fund=株式上場投信)を買い増しした方がいいのではという気になり始めている。(参考:インバースETF一覧 ETFdb.com - Inverse Equity ETF List

日本の毎月分配型ファンドや、米国の毎月配当型のETFの中には、ハイイールド債(high yield bond)と呼ばれるジャンク債(junk bond)が組み込まれたものが多数ある。
私が2014年8月9日に「米国のハイイールド債券(high yield bond)ブームに陰り」を書いたときは、一時的な現象として、私を含め、ほとんどの人は世界株高に酔い、ほとんど気にも留めなかったのではなかろうか。
ところが、歴史を振り返ると2007年(リーマンショックの前年)は、米国の住宅市場の先行き不安に関する記事が多数配信される中で、中国の上海市場で散発的な暴落が数回あったにもかかわらず、すぐに盛り返して世界的な株高が続行する現象があった。(参考:今日から新しい人生を歩みたい人のための投資入門講座-私がショート戦略にこだわる理由
7年前は米国のサブプライムローン、今回はグローバル市場のハイイールド債(ジャンク債)、世界の株式市場が暴落する前年に市場関係者が懸念していたことが1年かけて現実化する。
今年がその役回りの年であるならば、9月か10月に再度の大暴落があるかもしれない。
私はリーマンショックの起こったとき(2008年9月)は、なぜか超ユーロ高の欧州旅行(フランス・イタリア・ドイツ)に行っていた。
そして、今年の9月もユーロ高の欧州(クロアチア・イギリス・マレーシア)へ私は出かける。
これだけ言うとオカルトの世界になるが、今年の秋は市場の暴落を警戒し過ぎて困ることはないと思っている。

日本人の中には昨今の対中関係の悪化から中国の株式市場が崩落することに対して、インターネット上で喝采を送っている人をよく見かける。
今やモンスター国家と化した中国に対して溜飲を下げたつもりなのだろうが、中国発の金融恐慌が世界中に波及すれば、公的年金の原資の半分(50%)を国内外の株式で運用している年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF/Government Pension Investment Fund)の資産はたちまち含み損に変わるし、リーマンショック後のように日本の雇用市場に多大な影響を与えるかもしれない。
私は株をやっていない、年金なんてもらえるとは思っていないと嘯(うそぶ)いてはいられなくなるだろう。
奇しくも今年の10月からは公務員や教員の共済年金が厚生年金に一元化される。(参考:公務員の年金一元化で得する人、損する人
このとき、日本の株式市場が再度暴落に見舞われていたら、新たに莫大な資金を得たGPIFが闇雲に株価買い支えに出たところを外資の売り浴びせに狙われる。
これもいつか見た歴史の繰り返しであるが、私としてはこうした悪夢が繰り返されないように祈っている。

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