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2010.12.21

バンコクの非常事態解除

去る4月7日にアピシット・ウェーチャチーワ(Abhisit Vejjajiva)首相がバンコクと周辺地域に非常事態宣言を発令して以来、8ヶ月半ぶりにこれが解除されるようだ。
とはいえ、最近数ヶ月はそんなものがあったのか、と思えるほど「ゆるゆる」なタイが復活していたような気もするが、私自身は今年の1月に渡航して以来タイにはご無沙汰なので、実情は人づてに聞く程度である。
これが中東や南米で非常事態などになろうものなら渡航を自粛しなければならないところだが、場所は何と言ってもタイだから過激なデモが鎮静化した後は、私の友人たちも何事もなく渡航していたような気がする。
この「ゆるさ」がタイの魅力の一つなのだが、私自身、この国への渡航回数も二桁を数え、ある意味、気楽に行ける国の一つである。
安いチケットを入手することにこだわらなければ、パスポートとサイフをズボンに入れたまま、手ぶらで会社の帰りに飛行機に乗ってしまえるといった感覚だろうか。
そんなタイのことを書いていたら久しぶりに行きたくなってきた。
まだ、年末年始のアメリカ・メキシコ・グアテマラ旅行にさえ旅立っていないのに・・・(笑)

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バンコクの非常事態解除 8カ月半ぶりに正常化 (2010.12.21 産経新聞)

タイ政府は21日の閣議で、タクシン元首相派の反政府デモに対処するため4月に首都バンコクと周辺の3県に発令した非常事態を22日付で解除すると決定した。
タクシン派の反独裁民主統一戦線(UDD)が過激な行動を控えていることを受け、治安が回復したと判断した。
これによりタイは非常事態がすべて解除され、8カ月半ぶりに正常化する。
ただ、UDDは多数の犠牲者を出した4~5月の治安部隊とデモ隊との衝突に対する政府の責任を今後も追及。
テロ罪などで起訴され拘束が続く幹部らが釈放されるまで定期的にバンコク中心部で反政府集会を続ける方針で、アピシット首相は「治安当局が監視を続け、状況に応じて対応を判断する」と強調した。

英文記事Thai Cabinet agrees to lift emergency decree in Bangkok
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2010.12.19

年末年始の海外旅行に向けて

Xmas

年末年始休暇を使ったアメリカ・メキシコ・グアテマラ旅行の出発が目前に迫ってきた。
正月を海外で迎えるのは1997年12月~1998年1月にかけて行ったタイ・香港・マカオ旅行以来13年ぶりのことである。
今回の旅行は今までと違って、海水浴のできそうなメキシコのカンクン(Cancun)、さらに南のグアテマラのフローレス(Flores)、同じグアテマラでも標高1,500メートルの高原地帯に属するアンティグア(Antigua)、そして厳冬のニューヨーク(New York)を渡り歩くので持って行く衣類だけでもまるで1年間旅行するような感じになりそうだ。
こんなことなら夏服だけで済む東南アジアにすべきだったかと思うが、今更どうなるものでもない。

日本から持っていく冬服は、最初に泊まるメキシコシティ(Mexico City)のサン・フェルナンド館(San Fernando)という日本人宿で預かってもらう予定にしているのだが、やっかいなのはアンティグア(Antigua)、ちょうどタイムリーに当地を旅しているsammyさんの12月3日付のtabiphoto.blogの中で「(アンティグアは)町の標高が1500mを越える高さにあることから寒暖の差が激しく、朝晩の冷え込みは晩秋の日本と遜色のない寒さに震えたが、日中の日差しが照りつけた時には初夏の陽気にもなり・・・」という下り、これを読むと安易にメキシコシティで冬服を全部置いていくのはリスクが高過ぎるだろう。

いっそのこと、昔使っていた大きなキャリーバッグを持っていくか。
しかし、メキシコのパレンケ(Palenque)からグアテマラのフローレスへ抜けるルートは、バスとボートを乗り継ぐのだが、ガイドブックの写真を見たところ、国境を超えるボートは今にも転覆しそうな感じだ。
救いなのは当地が熱帯地方なので、凍死する可能性がほとんどなさそうなことだけだ。
とりあえず、欧米人のバックパッカーが多そうなので、大丈夫だと信じたいが、どうなることやら・・・(苦笑)
第一、キャリーバッグを持った旅行者が通るルートじゃねえよね、と自分でも思うが、無事にアンティグアまで着いたら日本人宿のペンション田代から生存報告をすることにしよう。

それとニューヨークで使う携帯電話をどうするか。
ただ寄るだけならauグローバルパスポートで何の問題もないのだが、ここではワールドインベスターズのさっくんと落ち合って観光を一緒にしたり、オフ会があったりと、米国内での双方向通信が必要になるので、プリペイドSIMを入手したいところだ。
かといって夜遅く着くニューヨーク(JFK - John F. Kennedy International Airport)ではあまり空港内でうろうろしたくないし、行きのトランジットで通るアトランタ(Hartsfield-Jackson Atlanta International Airport)で買えるかどうかは運次第だ。
そこで、ネットで情報を検索したらモバイルテックプロジャパンというところで、米国のSIMカード(30日有効)を販売しているのを見つけた。
しかも通話時間の追加(必要ないと思うが)も可能ということなので、出発までギリギリだが申し込んでみることにした。
果たして出国までに間に合うだろうか。

と、いうことで少し早いが"Merry Christmas and a Happy New Year to all visitors!(当ブログをご訪問の皆様にクリスマスと新年のお喜びを申し上げます)"

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2010.12.17

Regus Gold Card

Regus_gold

およそ1週間前、香港からエアーメールが自宅に届いた。
表には"Delta Sky Club"、裏には"Regus - You've been upgraded."と印字されていた。
何かと思って開封してみると、"So, when you're at the airport, use your Delta Sky Club card. When you're traveling around town, or anywhere around the world, use your Regus businessworld gold card and enjoy the first-class benefits of Regus."
簡単に訳すと、空港にいるときにはデルタスカイクラブカードを使い、市中にいるときにはリージャスビジネスワールドゴールドカードを使って楽しんでください、と書いてある。
基本的にはリージャス(Regus)の提供する市中のビジネスラウンジを無料で使えるというのがコンセプトのようで、日本語のウェブサイトを見る限り、私にとっては豪華な(!?)インターネットカフェである。

このリージャス(Regus)、世界中にレンタルオフィスがあるといっても、私は国際ビジネスマンではないので、あまり意味がないが、インターネットカフェとして使うなら利用価値がありそうに思える。
日本にもオフィスがあるようなので、機会があれば一度くらい使ってみようと思う。
ちなみに、送られてきたカードはゴールドで、しかも有効期限の記載がないので、もしかして無期限なのだろうか。
ところで、なぜ私のところにこんなカードが送られてきたのだろうか。
今年は毎月のように海外へ行き、デルタ航空を使う頻度も高いので、お得意様という扱いになっているのだろうか。
それとも、こうしてブログに書いていることで、企業のリサーチにかかって分析されたのだろうか。

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2010.12.11

ウォール・ストリート・ジャーナル日本版(WSJ - Japan Online Edition)

日本の経済紙といえば日経新聞のことだが、インターネット上にはブルームバーグロイターといった経済情報を配信しているウェブサイトもあり、紙媒体に拘らなければ複数のソースから情報を得ることが可能だ。
一方、英字紙の双璧をなすのが、米国のウォール・ストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)と英国のフィナンシャル・タイムズ(Financial Times)だろう。
私が海外投資を始めた10年ほど前は今とは違って米国株投資が主流だったこともあって、ウォール・ストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)をどう読みこなすか、というスレッドが掲示板に立ったこともあった。
ところが、当時の(今でもだが)私にとっては経済紙の英語を読みこなすなど至難の業、黒船(外資系企業)だけではなく、これら二紙の日本版でもできないだろうか、と思ったこともあった。

そして時代は下り、今ではgooニュースにフィナンシャル・タイムズ(Financial Times)の2006年7月以降の記事を抜粋して日本語訳して掲載しているページがあり、1年前からは何とウォール・ストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)に日本版が登場した。
ウォール・ストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)日本版は、一般読者の場合でもおよそ1ヶ月は記事の閲覧が可能で、有料会員になれば、アーカイブ(過去記事)となったもののほか、会員コンテンツの閲覧が可能になる。
ところで、同じ経済紙の日経新聞電子版とウォール・ストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)日本版の購読料金を比較してみると、前者は月額4,000円、後者は1,980円(1ヶ月購読の場合、年間購読の場合は月額1,380円)、後者でもある程度日本国内の記事が読めるとなれば、どちらを選択するかは自ずとわかるのではなかろうか。
おそらく、というか、火を見るよりも明らかに国際情勢に関しては後者の方に利がある。
少なくとも私が有料会員になるならウォール・ストリート・ジャーナル(Wall Street Journal)にするだろう。

そして、米国の有力経済紙が日本版を作ったということはそれだけの潜在需要があると判断したことであろうから、うかうかしていると、日経新聞はそれこそ役人と老人といったドメスな視点しか持たないIT弱者しか読まなくなるだろう。
それに、目に余るのが日経新聞電子版のリンクポリシーにある「フロントページや専門サイトのトップページへリンクを張る場合は、リンク先のページとURL、リンク元のホームページの内容とURL、リンクの目的などを記載してお問い合わせページでご連絡ください。個別記事へのリンクはお断りします。以上の項目に違反した場合は、損害賠償を請求することがあります。」という傲慢極まりない記述だ。
どこに、リンクを張ったことを連絡しないことで、あるいは、個別ページにリンクしただけで、損害賠償の対象となるサイトがあるのだろうか。
個人ブロガーを敵視しているような表現に不快感を感じる人は私だけではあるまい。
こうした傲慢な記述を訂正するべきだと社内で指摘する人は誰もいないのだろうか。
あるいは指摘をされても、何のことか気付きもしないし、直す気もないのだろうか。

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2010.12.08

香港で個人向け人民元建て国債売り出し開始

昨日、香港で人民元建ての個人向け国債が発行されるという記事がブルームバーグに掲載された。
人民元はこれから先も上昇が期待される通貨なので、円高のうちに投資をしてみたいとは思っているものの、今のところ、中国内地の銀行に口座がない私は、香港で債券が売り出されるとなれば、自分の持っているHSBC香港の口座を使って投資ができるのではないかと思い、Bonds / Certificates of Depositの項目を覗いてみた。

すると、中国の国債ではないが、すでに人民元(CNY)建ての債券がラインナップされている。
ところが、以前耳にした香港のIDを持っていなければ人民元預金はできない、ということを思い出し、そういった規制が残っているのか確認したところ、Renminbi Servicesの項目の下の方に小さな字で、人民元預金口座(Renminbi Savings Account)の注意事項として"Renminbi deposit service is only applicable to HKID cardholders.(人民元預金は香港ID保有者のみ受け入れられる)"とあった。
もちろん、こういった規制が残る以上、人民元建て債券も買えないのだろうと思って、念のためにメールしてみたが、やはりダメであった。

ちなみに、HSBC香港の個人金融部門(Personal Financial Services)のカスタマーサービスからの回答は

Thank you for your e-mail of 7 December regarding our Renminbi (RMB) Bond Trading service.
Our RMB bonds service is available to our HSBC Premier, HSBC Advance and SmartVantage Investment Services account customer who also have a RMB Savings under the same account. However, RMB deposit service in Hong Kong is only applicable for Hong Kong Identity Card Holders. Since you are holding passport in our records, I am sorry that we are unable to provide RMB deposit and investment services for you in this situation.
(12月7日付で人民元建て債券取引に関してメールをいただきありがとうございます。私たちの人民元建て債券の取引は、人民元預金口座をお持ちの方にご利用いただけます。しかしながらHSBC香港の人民元預金は香港のIDカード保有者のみ受け入れができます。従って、私たちの記録でパスポートをお持ちの貴方様は今のところ人民元預金及び同通貨建ての投資を行うことはできません。)

ということだった。
最近では人民元投資もポピュラーになってきているので少しは期待してみたが、まだまだ外国人にとって敷居は高いようである。

ところで、私の友人がエイトバードという旅行会社の主催する中国人民元口座開設ツアーの現地コーディネーターをやっている。
ツアーと銘打っているものの、お忍び(!?)で人民元口座を開きたいという方は、1人あるいは夫婦だけで参加したいという相談にも応じてくれるらしい。
もし人民元投資に興味があるなら問い合わせてみてはいかがだろうか。
そして申し込みの際、「私(カルロス)のウェブサイト、あるいはブログを見た」と言ってくれれば、ツアー代金から5千円割り引いてくれるとのことだ。

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中国:香港で人民元建て債の個人投資家向け売り出し開始-利率上乗せ (2010.12.7 ブルームバーグ)
12月7日(ブルームバーグ):中国は7日、香港の個人投資家向けの2年物人民元建て債30億元(約370億円)の売り出しを開始する。
香港の貯蓄家を引き付けるため、先週実施した機関投資家向けの期間長めの債券よりも利回りを高めに設定した。
2012年12月償還債の表面利率は1.6%で、機関投資家向けの3年債の利率よりも60ベーシスポイント(bp、1bp=0.01%)高い。
クレディ・アグリコルCIBとロイヤル・バンク・オブ・スコットランド、スタンダードチャータード銀行のアナリストらによると、人民元の先高観から需要が高まっているため、2012年12月償還債の利回りは今月、少なくとも30bp低下する可能性が高いという。
クレディ・アグリコルの香港在勤シニアエコノミスト、ダリウス・コワルツィク氏は「預金が増加しており、人民元に先高観が広がっているだけに、香港市民からの反応は非常に強いだろう」と述べ、「銀行の店舗前に行列ができる公算は大きい」と語った。
中国は香港で元建て投資商品の選択肢を拡大させたい意向。
香港では元預金が10月に67.8%増加し、過去最高の2170億元に達した。
HSBCホールディングスの香港部門は50万元未満の1年物預金金利を0.71%とする一方、中国本土支店では2.5%としている。
ブルームバーグの集計データによると、香港で発行された元建て債残高は約550億元で、香港の元建て預金の約4分の1。

英文記事:Discounted Debt Sold in Hong Kong May Rally on Yuan Outlook: China Credit

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中国、人民元建て国債を香港で発行へ (2010.11.23 The Wall Street Journal Japan Online Edition)

中国の財務省は22日、人民元建て国債を香港で発行する計画を発表した。
中国が香港で国債を販売するのは2009年9月に続き2回目で、人民元の国際化計画が一歩前進したことになる。
発行額は前回よりも20億元増の80億元(約1000億円)相当。
さらに同日、中国はロシア通貨ルーブルと人民元の取引を開始した。
厳しく管理されている中国の外為市場で取引を許可されている6通貨(米ドル、香港ドル、円、ユーロ、英ポンド、マレーシア・リンギット)にルーブルが加わった。
HSBCのシニア外為ストラテジスト、ダニエル・フイ氏は「これは米ドル依存を減らすことがねらい。現在ロシア・中国間の取引は米ドルで決済されているためだ。米ドル排除の傾向は強まるとみられるが、直接的なインパクトのある措置ではない」と説明する。
中国の温家宝首相は同日からロシアの正式訪問を開始している。
アナリストらは、人民元/ルーブル間の取引は当面ごく僅かになる公算のため、取引開始は象徴的な意味合いが大きいとみている。
中国は人民元の安定化をはかるために、米ドル建て資産を中心に約2兆6000億ドルの外貨準備を保有している。
また人民元の国外での使用を制限するなど、徹底した通貨管理を行っている。
だが最近になって、中国当局は人民元を国際貿易での人民元決済を増やすことに関心を示すようになった。
香港は中国の一部だが、通貨取引に関してはオフショアマーケットとして扱われる。

英文記事:China Pushes Yuan Bonds in Hong Kong

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2010.12.05

ネットカフェでお泊り...again

Kaikatsu

またもや、やってしまったか・・・と悔やんだとき、私の時計は深夜の0時を回っていた。
フト外を見ると秋葉原と書かれた駅の案内板が見えた。
ワールドインベスターズのオフ会が行われた池袋から山手線に乗ったのは夜の10時過ぎ、そこで悪魔の囁きのような声が聞こえ、空席をゲットした私は夢心地の中で山手線を1周半してしまったようだ。
渋谷で下りるはずが、何で秋葉原にいるんだ、と心の中で毒づきながらも、このまま乗り続けていると、どんどん北へ向かって行くことだけはわかった。

閉まりかけたドアから飛び降りるようにして電車を下りた私は京浜東北線のホームへと向かう。
0時12分発磯子行きの最終電車に乗れば横浜まで行ける、ところが、私が次に目にした光景は終着駅の磯子の案内表示だった。
仮に横浜で下車してもインターネットカフェで夜明かしすることがほぼ決まっていたが、磯子まで行ってしまったので、それは確定的になった。
インターネットカフェでの夜明かしは2008年6月以来のことだが、前回もテーマはタイ株、幹事は是政さんだった。
次回、この組み合わせになったときはあらかじめ山手線沿線にホテルを取った方が良さそうだ。(笑)

さて、懸念されたインターネットカフェは駅周辺にあった「快活CLUB」に空きを見つけることができた。
しかもフルフラットシートの部屋さえ空いており、料金は単なるリクライニングシートの席と同額という好条件のところだった。
おまけに、最初に申告した料金プランにかかわらず、実際に利用した時間に応じて、その最安値のプランが適用されるというものだった。
所持金がわずか3千円しかなかった私にとってはこれは予想外の朗報だった。
何しろキャッシュカードの他行引き出し規制は前回のときに書いた通り、基本的にそれが変わっているとは思えなかったからだ。

それにしてもここに空席がなかったらどうしたのだろうか。

1.24時間営業のファミリーレストランかマクドナルドを探す。
2.磯子駅周辺のビジネスホテル(パールホテル:045-753-1031、和泉観光:045-761-7830)に泊まる。
3.始発電車が走る時間になるまで横浜へ向かって歩き続ける。
4.1万円を超えるタクシー代を払う覚悟を決めてタクシースタンドに並ぶ。

こうしてみるとタクシー業界が客単価の低下で悲鳴を上げている根本的な原因がわかるというものだ。
要するに終電を乗り過ごしたときの選択肢が増え、しかもそちらの方がタクシーで自宅へ帰るより安価なことが多いからだ。

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2010.12.02

アメリカ系航空会社の新しいセキュリティ・システム

米運輸保安局(TSA=Transportation Security Administration)の新セキュリティ・システムの「セキュアフライト(Secure Flight)」、これが導入されたことにより、また米国系キャリアは搭乗前に時間がかかるのか、というのが正直なところだ。
特に英語の苦手(!?)な日本人が多く搭乗する路線では生年月日、性別を英語で言うのに四苦八苦する光景が見られそうだ。
特に性別をWhich is your gender?と聞いてくれればいいが、Which is your sex?と聞かれたらドギマギしながら週2回です、とか答える人もいるのではなかろうか。(いないか!?)
もっともシンガポールのチェックイン前のときと同様、そういうところは日本語のできる係官を派遣して対処するのだろうが、生年月日や性別を確認したところでセキュリティが強化されるのだろうか。
それに日本人は一部の特殊な人、要は元日本赤軍とか、を除けばテロ容疑者リストに載っていることすら珍しいのだろうが、何事も最初は厳格に適用されるのが法規定というもの、今月末の旅行に際しては、搭乗前に長時間待たされたりして不愉快な思いをするのではないかという懸念を持っている。
一応、搭乗予定のデルタ航空は、お試しメダリオンの特典(Sky Priority)で優先搭乗できるのだが、こういうときこそ特典は生きるのかな?

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米政府、米国便搭乗の全乗客を監視対象者リストと照合 (2010.12.1 CNN Japan)

(CNN) 米国土安全保障省(DHS)は30日、米国内線と米国行きの国際線に搭乗する全乗客を対象に、搭乗前に政府の監視対象者リストと照合する新制度を導入したと発表した。
新制度の「セキュアフライト」は運輸保安局(TSA)が準備していたもので、予定を1カ月前倒しして導入された。
乗客はこれまで搭乗前に氏名を名乗るだけで済んでいたが、今後は氏名、生年月日、性別を尋ねられる。
制度の導入後も乗客の99%は搭乗を許可されるが、残り1%は取り調べを受けたり搭乗を拒否されたりする可能性があるとDHSは予想している。
全乗客をテロリストやテロ容疑者のリストと照らし合わせてチェックする制度は2001年9月11日の同時テロを受けて提言されたが、プライバシー問題や人権問題を懸念する声が上がり、論議が長引いていた。
ただ、このリストに名前がない人物の搭乗は阻止できず、昨年12月25日の米機爆破未遂事件で訴追されたアブドゥルムタラブ被告や、2001年のテロ実行犯とされるモハメド・アタ容疑者は同制度があったとしても阻止できなかったとの指摘もある。
TSAの担当官は、監視対象者リストは2時間ごとに自動的に更新されるなどと強調。誤ってテロリストの疑いをかけられる乗客の数は減るだろうと話している。

英文記事:DHS Achieves Major Aviation Security Milestone One Month Ahead of Schedule
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