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2010.02.26

お試し(!?)スカイマイル・ゴールドメダリオン更新

Skymilesgoldmedallion02

昨年の11月に4ヶ月限定でデルタ航空から「デルタスカイマイルズ・ゴールドメダリオンメンバーシップカード(Delta Skymiles Gold Medallion Membership Card)」が送られてきたとき、期限が切れる2月にさらに1年延長されたカードを送るということが書いてあったが、それが今週になって送られてきた。
正直言って、昨年1年間のフライトマイルは、ゴールドどころかシルバーのステータスを維持するのがやっとのものでしかなかったのだが、お約束通り更新カードが送られてきたので、さらに1年間ありがたく使わせていただくことにする。(2010年度スカイマイル・メダリオン会員特典一覧

とりあえず、一番のメリットはフライトマイルが加速度的に増える(1回のフライトで2倍のマイルが溜まる)のと、このカードにも印字されている"Access to all Delta Sky Club and affiliated pertner lounges"、ビジネスラウンジに関しては提携航空会社のところは使えたり使えなかったりするが、12月以降の旅行では毎回使用できているので、今後もある程度期待していいように思える。
ちなみに、ゴールドメダリオンのカードに先立って、同伴者と共にスカイクラブ(提携航空会社のラウンジを含む)に入れるパスが英文レターとともに送られてきている。
ウェブサイトのメダリオン特典一覧にはスカイラウンジは「割引」とあるが、送付されてきたリーフレットには「無料」とあったり、情報が錯綜しているような感じなので、双方のカードと、英文レターを持っていれば大丈夫であろう。
これでまた1年旅の楽しみが継続する。
まずはゴールデンウイークの特典航空券でのシンガポール行き、そこから先をどうするか決めねば・・・

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2010.02.22

ファンにそっぽを向かれるワールドカップ南ア大会

あと3ヶ月余りもすれば、サッカーのワールドカップ南アフリカ大会(2010 FIFA World Cup South Africa)が始まる。
日本代表が最初に試合をするのが6月14日のカメルーン戦、試合開始が現地時間の16時(日本時間の23時)だからテレビでも十分に楽しめる。
1998年のフランス大会のときは現地へ行こうと画策し、結果的にはスペインを旅しながらホテルでテレビ観戦した。
2002年の日韓大会のときはスタジアムにも行き、何回か観戦オフと称するイベントにも参加した。
2006年のドイツ大会のときは仕事の繁忙期と重なったために最初から行くことを諦めた。
このときの日本代表の不甲斐ない成績を見れば、諦めることができたのが幸いだったような結末だった。

さて、今度の南アフリカ大会はどうしようかとなるところだが、私にしてみれば最初から眼中にはなかった。
なぜかと言えば、仕事の繁忙期が重なるというのが一番の理由だが、そうでなくとも、あまりに日本から遠いのと、治安面で大きな不安があるからだ。
事実、外務省の南アフリカに対する渡航情報(危険情報)を見ただけで行く気がなくなるほどだ。
CNNで報じられているように外国人観光客が南アフリカ政府が期待するほど来ないのではないかというのも当然だろう。
何しろ一番近い欧州諸国のひとでさえアフリカの最南端まで飛ばないといけないのだ。
それで、観戦後はホテルで籠の鳥になれ、と言わんばかりの治安の状態では客足も遠のくだろう。
実際のところは政府も威信をかけて治安の浄化に取り組んでいるのであろうが、私にしてみれば、仮に休暇が取れる状況であっても、リスクを冒してまで行こうとは思わない。
もし、ワールドカップを楽しむというのであれば私なら4年後のブラジルにするだろう。
治安面で言えば、今の南アフリカよりも4年後のブラジルの方がはるかにマシなような気がするからだ。

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政府予想の外国人観戦者数の達成困難か、サッカーW杯南ア大会 (2010.2.19 CNN Japan)

(CNN) 南アフリカで今年6月に開幕するサッカーのワールドカップ(W杯)本大会で、国際サッカー連盟(FIFA)のジェローム・バルク(Jerome Valcke)事務局長は18日、同国を訪れる外国人観戦者の数は政府が期待する45万人には達しないとの見通しを示した。
チューリヒにあるFIFA本部で記者団に述べた。
最少で35万人となる可能性があるとしている。
背景要因として、世界規模の景気低迷、南アの治安への不安などを挙げた。
FIFAはこれを受け、一部の航空会社と折衝、大会期間中に同国への往復航空券を値下げすることを促したとしている。
また、入場券販売が停滞した場合、値段を安くし、地元ファンに割り当てるなどの対策も必要と指摘した。
事務局長は、同大会で準備されたVIP席のうち、これまで売れたのは半分程度であることを明らかにした。

関連英文記事:BBC - South Africa World Cup 'snubbed by foreign fans'
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2010.02.19

韓国格安エアーが日本へ進出

韓国の仁川空港の(Incheon)のKALラウンジに置いてあったコリアニュースという邦字紙の中に「格安航空、国際線拡大-日本や東南アジアなど」というベタ記事があった。
時を同じくして発売されていた2010年2月13日号の週刊東洋経済の特集「オープンスカイで始まる海外LCCの本格攻勢」の記事によれば、日韓両国間の往来を自由化するオープンスカイ協定によって韓国のLCC(Low Cost Carrier=格安航空会社)が徐々に日本に進出してきているとのことだ。
果たして、これらのLCC(Low Cost Carrier=格安航空会社)の最大のメリットである安さは、繁忙期、例えばゴールデンウイークでも生かせるのであろうか。

そこで、4月29日(木)から5日(水)のゴールデンウイーク期間中に韓国旅行をするのに、済州航空(チェジュ航空=Jejuair)を使って関空から仁川へ飛ぶとして検索してみた。
すると、キャンセルによる返金なしが条件の最安値のチケットで往復39,000円、往路が関空発11時40分-仁川着13時30分、復路が仁川発9時10分-関空着10時50分と、フラッグキャリアに比べて運航時間帯や空港の立地で不利なことが多いLCCにしてはすこぶるいい条件だ。
これにジンエアー(Jin Air)を使って4月30日(金)から5月4日(火)までバンコクへ行くとして検索すると、これまたキャンセルによる返金なしが条件の最安値でUS$174(約16,000円)である。
往復ともソウルで1泊しなければならないデメリットはあるにしろ、総額で55,000円は通常期のバンコク行きと同じレベルの価格だ。
一方、4月29日(木)から5日(水)帰着のタイ航空(成田-バンコク)のチケットは現時点で155,900円、関空発は空席なしである。
おそらく他の航空会社も似たりよったりの結果が出ると思われるが、済州航空は3月から名古屋からのフライトも出るし、東京から名古屋、大阪を新幹線や高速バスを使ったとしてもLCCを使ったソウル経由の方が安いし、トランジットの合間に遊ぶこともできる。
これならゴールデンウイークの旅行をためらっていた人でもGOサインを出せるのではなかろうか。

今からちょうど3年前、アジア最大のLCCであるエアーアジア(Air Asia)が日本に進出しようとしたとき、朝日新聞は1週間にわたって「空飛ぶバス上陸へ」という特集を組んで、その脅威を報じていた。
そして今、韓国のLCCが日本に進出してきている。
2009年12月21日に開催された観光庁の休暇分散化ワーキングチームの会合において、星野委員が「観光産業は夏休みやGWなどの休日100日は黒字だが、残りの265日は赤字。」と日本の実態を述べていたが、韓国LCCに対抗しうる戦略を日本が持ちえなければ、その黒字の100日も雲散霧消の危機に陥ってしまうだろう。
なぜなら、私がやったLCCを使った韓国、あるいはソウル経由の第3国行きのチケットの試算は、ゴールデンウイークなどの長期休暇を最大の稼ぎ時と目論む日本の旅行業者にとって最大の脅威となり得るからだ。

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格安航空、国際線拡大-日本や東南アジアなど (2010.2.12 韓国時事週刊紙 コリアニュース)

韓国の格安航空会社が相次いで日本や東南アジアなど国際線を開設する予定で、国内線に続き国際路線でも競争激化が予想される。現在格安航空会社の国際定期便は計5路線。
済州を拠点とするローカル航空の済州航空が昨年10月に仁川-大阪、仁川-北九州、仁川-バンコク路線を、ジンエアーは同12月に仁川-バンコク路線を開設した。
こういうなか済州航空は3月にソウル金浦-名古屋、エア釜山(Air Busan)は3月の釜山-福岡に続き、4月に釜山-大阪、ジンエアーは4月に仁川-グアム路線に就航する。
また、釜山-セブ、清州(チョンジュ=Cheongju)-プーケット、済州-鳥取を結ぶ不定期のチャーター便も増便、または運航を計画している。
大手航空会社の6~8割という安い料金を武器に中国や日本、東南アジア路線を増やしている。
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関連サイト

アジア・ゲートウェイ戦略会議
日経ビジネス-閉ざされた日本の空

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2010.02.11

2年連続でゴールデンウイーク海外脱出?

つい2、3日前に友人と話していたときのことだ。
友人から「カルロスさんは今年のゴールデンウイークもまた海外へ行くんでしょ」と言われ、私は「今年は去年と違ってゴールデンウイークのド真ん中しか休めないからたぶん行かないよ」と答えた。
それもそのはず、今年は5月1日(土)から5日(水)まで5連休、4月30日(金)を仮に休んで29日(木)から行くとしても、最高値のチケット代金、それも厳しいキャンセル条件が課されたものを買ってまで行くことは考えてもいなかった。
しかも自宅に送られてきたJTBの「旅ナビゲーション」というパンフレットの「ラスベガス5日間、4月29日出発224,000円」とか「バンコク4日間、5月1日出発213,800円」(これらはいずれも添乗員付)とか、国内フリープランで「高知・足摺1泊2日の旅、5連休期間中72,100円」などを見ながらため息をつき、これでは今年のゴールデンウイークは自宅静養で決まりだなと思ったばかりだったのだ。

ところで、デルタ航空(2010年1月31日にノースウェスト航空はデルタ航空と完全統合した)の特典航空券は取れるのか、取れるわけないよな、何しろハイシーズンの特典航空券は1年前から獲得競争に乗り出すのだ、と言っている人もいるくらいだからだ。
とりあえず、デルタ航空のウェブサイトにアクセスし、昨年と同じロサンゼルス(LAX)行きのフライト(今年は4月29日出発、5月4日現地発)を検索してみると、エコノミークラスで135,000マイルも必要だと表示される。
日本から米国本土へ行くには、エコノミークラスでさえ、通常期で60,000マイル、ハイシーズンで75,000マイルも必要となり、今の時点で不足分のマイルを購入すると、通常期に正規割引航空券を買うぐらい金がかかる。
しかも予想通り、帰国便(5月4日現地発)の特典航空券が取れない。
ちなみに、デルタ航空の特典航空券の予約サイトは、ノースウェスト航空のときには表示されていた選択肢が表示されていないなど、使い勝手が悪く、そういったことを電話で調べてもらうおうと思ってもなかなか繋がらない。

元々、今年のゴールデンウイークの旅行で日本発の有料チケットを買うつもりはないので、これではメキシコ再訪はバカバカしくて話にならないと、今度はアジアへ飛ぶとどうなるか検索してみた。
人気のバンコク(BKK)は最低でも60,000マイル、特典航空券が取れないよりはマシだろうが、そこまでして行く気は毛頭ない。
ここで考えたのが特典航空券の行き先としては人気のないシンガポールだ。
検索ボックスに出発空港にNRT(成田)、到着空港にSIN(シンガポール)と入れると、往復で40,000マイルからと表示される。
ゴールデンウイーク期間中(4月29日出発、5月5日帰国)にもかかわらず、通常期のマイル数で往復できるなら迷わずGOだ。
参考までに、今日現在で香港(HKG)と上海(PVG)は往復40,000マイル、ソウル(ICN)は60,000マイル、台北(TPE)は特典航空券は取れない、と表示される。(日本からアジア行きの特典航空券はエコノミークラスの場合、低料金で片道10,000マイル、中料金で20,000マイル、高料金が30,000マイルで、残念ながらこのことは「特典旅行・アップグレードに必要なマイル数の一覧表」に掲載されていない。)

そして、手続きを進めていくと、摩訶不思議なメッセージが表示された。
「旅程のフライトの一部で、少ないマイル数の便へ料金が再設定されました。(Some flights on your itinerary were repriced for less mileage.)」
何と4月29日出発、5月5日帰国のゴールデンウイークの旅行が、ローシーズンの価格である、たった20,000マイルで取れたのだ。
これは私の持っているステータス(お試し?ゴールドメダリオン)によるものと思われるが、こういうのを「棚からボタ餅」と言わずして何と言うのだろうか。(スカイマイル番号を入れないで検索すると、このメッセージは出ない)
もちろん、私はシンガポールだけに滞在するわけではなく、HISシンガポールや格安航空検索サイト(Which Budget)なども駆使して第三国へ飛ぶことを考えているのだが、選択肢としてはタイ、マレーシア、インドネシアのほか、オーストラリアやスリランカなども視野に入れて考えてみようと思う。

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2010.02.08

PowerVantageからHSBC Advanceへ

先月、HSBC香港からエアーメールが来て、以下のような内容の出だしの文書が同封されていた。
特に気にもせず放置していたら2月1日から従来のPowerVantageHSBC Advanceになるという内容だった。
追加の条件、例えば口座維持手数料が無料になる残高の基準が改訂されるとか、手数料が発生するということはなく、海外投資を楽しむ会の情報によれば、今のところ口座の内容に変更はないようだ。
もちろん、今後は顧客の差別化をはかる意味でも何がしかの特典が付いたり、あるいは逆に残高基準が厳しくなったりすることは想定できよう。

今のところ気になる人民元口座(Renminbi Services)は、香港IDの保有者でなければ開けない(Renminbi deposit service is only applicable to HKID cardholders.)ことに変わりはないし、信用取引(Margin Trading)も香港の永住権を持つ18歳以上の人にしか認められていない。(Margin Trading service is only offered to Hong Kong permanent residents aged 18 or above.)
私にしてみればこの2つが解禁されればいいなと思うが、少なくともプレミアアカウントの人ができない限りはまだまだ遠い話のような気もする。
かといって人民元を取引したいがために上海で銀行口座を開くというのは私には抵抗がある。
ちなみにクレジットカードの申し込みは、香港IDがなければオンラインではできない。
銀行の窓口では5万香港ドルの定期預金を担保に申請が受理されたという報告もあるようだが、今の私には無用の長物となりそうなので申し込みはしないだろう。
それよりも次に香港へ行ったときには、パスポートの更新に伴う口座IDの変更が必要かどうかと、新しいATMカードに交換できるかを確認することになりそうだ。

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HSBC Advance - The service you need for today and tomorrow

Dear customer,
Today we are proud to present HSBC Advance: a brand new financial service designed around your needs. This will replace your current PowerVantage service with a wealth of new financial services and privileges from 1 February 2010, without any additional requirement and service fee.

お客様各位
このたび私たちはHSBCアドバンスというお客様のニーズに合った真新しい金融サービスを紹介することを光栄に思います。
これは、現在のパワーバンテージに、2010年2月1日から始まる、追加の条件やサービスチャージなしの豊富な新しい金融サービスと特典を付けて生まれ変わるものとなります。
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2010.02.06

外国株式等の配当所得と損益通算

確定申告の時期を迎えて平成21年分から適用になる配当所得と株式譲渡損失との損益通算に関して調べてみた。(2010年3月号 ダイヤモンドZAI
先月、私のところに中央三井信託銀行から「配当金支払い明細書」なるものが送られてきて、それを確定申告の際に添付してくれと書かれてあったのだが、日本株のものであり、額も微々たるものだったので、気にも留めてなかったのだ。
そして、申告の時期を迎えたのだが、海外株式の配当のことなどすっかり忘れていて、ワールドインベスターズのメンバーが、中田たろう氏が「海外ETFの分配金と譲渡損失の損益通算」と「外国税額控除」というコラムを書いていることを教えてくれたので、国内証券の配当のことだけでなく、海外証券の配当のことも含めて、あらためて調べてみた。

詳しいことは法的根拠も含めて同じ題名のエッセイで掲載したが、内容的には中田氏のコラムで書かれていることと相違なく、このたびの調査でわかった主な点は

・配当所得を申告するときは総合課税か分離課税のいずれかで統一しなければならず、海外の証券会社で買った株式等の配当も例外ではない。
・配当所得を分離課税で申告するときは、配当控除は受けられないが、外国税額控除は受けられる。
・配当所得の申告に際して分離課税を選択した場合の、損益通算及び繰越控除の規定について、海外の証券会社で買った株式が適用されないという規定は存在しない。(株式譲渡所得に際して租税特別措置法第37条の12の2の特例条文を適用する場合は、「金融商品取引法第2条第9項に規定する金融商品取引業者への売委託」という縛りが明確に存在する)

したがって、外国株式等の配当所得の株式譲渡損失との損益通算と外国税額控除は併用可能ということになる。

ちなみに、分離課税による配当所得の申告額が、同じ年に生じた株式譲渡損失の額を超えると、その超えた分が「合計所得金額」に跳ね返るので、源泉徴収された税金の還付額を上回る増税、健康保険料の増となる場合がある。
内国法人(日本国内の業者)を通じて得た配当所得に関しては、配当ごとに申告する、しないを選択できるので、微々たる源泉税の還付を受けるために大きな罠に嵌まらないようにしたい。
特に住民税(地方税)額が増えることによって国民健康保険料(税)にも跳ね返る自営業者などは注意が必要だ。
逆に、専業主婦や遺族年金のみの受給者など、もともと非課税となっている人は、非課税(扶養控除)の限度内で申告することは、むしろ節税になるだろう。

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