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2007.02.27

そろそろ下げ相場の準備が必要か?

去る26日のブルームバーグニュースで、Housing Slump May Force Fed to Pare Annual U.S. Growth Estimate(住宅市場の衰えは米国経済の成長予想の低下を余儀なくするだろう)という記事が掲載された。
この中で、インターナショナル・ストラテジー・アンド・インベストメント・グループ(ISI/International Strategy and Investment Group)のマネージングディレクター、アンディ・ラペリエール(Andy Laperriere)氏は、

米住宅市場は典型的なブーム・破裂サイクルの中にあり(We're in the midst of a classic boom-bust credit cycle in housing.)、最悪のシナリオは、全面的な信用収縮に発展し、住宅市場と米経済を機能不全に追い込むことだ(Distress already evident in the riskiest part of the mortgage-lending industry turns into a full-scale credit crunch that cripples the housing market and the economy.)と述べた。
最もあり得るケースとして、住宅需要が依然として低迷したままであるため、2006年の3.4%から下落して、次の四半期は約2%の成長率に留まるだろう、と述べた。(More likely, say forecasters at ISI, UBS AG and Deutsche Bank AG, is an economy stuck at about a 2 percent growth rate in coming quarters, down from 3.4 percent in 2006, as housing demand remains in the doldrums.)

これに先立って、22日に米連邦預金保険公社(FDIC/Federal Deposit Insurance Corporation)が、住宅ローンの返済遅延額(90日以上の遅延)が昨年第4・四半期に15.6%(31億ドル)増加したと発表したことが報じられていた。
じりじりと変調を来たしていた米国市場が、ついに今日の上海市場で記録した約10年ぶりの大幅安が波及して、ついに100ドルを超す暴落で始まった。

この後、相場はどうなるかわからない。
しかし、昨年末からブックマークしておいた下げ相場で儲けるためのファンドを集めたThe Great Bear Funds Page、いよいよこの中から選ばなければならないときがやってきたようだ。
とりあえず、経済ニュースの記事からも今年の軟調が避けられそうもない住宅関連株の売建ての上場投信(ETF=Exchange Trade Fund)、UltraShort Real Estate ProShares ETF (SRS)あたりがどうかな、と思っている。
ちなみに、このETFはダウジョーンズ不動産指数(Dow Jones U.S. Real Estate Index)の2倍の動きに反比例するように設定されている。<正の動きをするETFはiShares Dow Jones US Real Estate (IYR)
構成銘柄(components)を見たければ、ダウジョーンズ指数の上場投信(Dow Jones Indexes Underlying ETFs)から産業指数(U.S. Industry Indexes)、次いで不動産指数(Dow Jones U.S. Real Estate Index)を選択、その中にあるcomponentsをクリックすれば、エクセルファイルでダウンロードができる。
米国の証券会社に(あるいは米国株取引可能な)口座を持っているなら投資してみてはいかがだろうか。

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米住宅ローン、返済遅延が第4四半期に15.6%急増=預金保険公社 (2007.2.23 ロイター通信)

【ワシントン 22日 ロイター】 米連邦預金保険公社(FDIC/Federal Deposit Insurance Corporation)は22日、住宅ローンの返済遅延額(90日以上の遅延)が昨年第4・四半期に15.6%(31億ドル)増加したと発表した。
昨年第3・四半期の返済遅延額は5.2%(9億7400万ドル)増だった。
FDICの主任エコノミスト、リチャード・ブラウン氏(Richard Brown, FDIC's chief economist)は、サブプライム融資(subprime loans=信用度の低い顧客への融資)に焦げ付きの兆候が見られると指摘。特に返済当初に低金利が適用され、次第に返済額が増えるタイプの住宅ローンで焦げ付きの兆候が顕著だという。
ブラウン氏は「焦げ付きの程度は、2001年の景気後退局面からその直後に記録したピークを依然大幅に下回っているが、状況は今後さらに悪化し、その後改善する可能性が高いとみられる」と指摘した。
ブラウン氏によると、サブプライム融資の残高は総額1兆3000億ドル前後。このうち約7000億ドルは民間機関が証券化している。
FDIC加盟金融機関が保有する住宅ローン(1戸建て、集合住宅向け)債権は昨年末時点で2兆2000億ドルだった。
FDICが同時に発表した加盟金融機関(商業銀行・貯蓄金融機関)の第4・四半期の純利益総額は357億ドルで、前年同期から9.3%の増益となった。第3・四半期の純利益総額(381億ドル)は下回った。

原文:U.S. FDIC says late mortgage payments up in 4th quarter
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関連サイト

ProShares ETFs
Dow Jones Indexes

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2007.02.24

ケチくさいe-Tax減税案

今年も確定申告のシーズンがやってきた。
私の場合、国税庁が今シーズンはやけに宣伝しているe-Tax(国税電子申告・納税システム)を導入当初から利用している奇特である意味おバカな納税者の1人である。
ところが、実際に使ってみると、このe-Taxは、私が2005年2月19日の「今日の一言」でも酷評している通り、これを使うことによるメリットがほとんどないのだ。
今年に関して言えば、唯一のメリットが確定申告書に添付する書類を別送する封筒が「料金受取人払い」であったことだ。
国税庁は、通常なら還付申告した際に還付金を受け取れるのは約6週間後だが、e-Taxを使えば、約3週間に短縮できることをメリットとして強調しているが、はっきり言ってどうでもいいことだ。(私の場合、所得税の還付を受けるということは前年に投資で儲かってないことを意味するので嬉しくも何ともない)

そして、政府はこれらの問題を解消し、e-Taxを普及させるために、平成19年度税制改正大綱に、電子政府推進税制及び、電子税務手続の電子化促進措置として、以下のような改善案を盛り込んだ。

1.電子証明書を取得した個人の電子申告に係る所得税額の特別控除の創設

電子証明書を取得した人が、平成19年分または平成20年分の所得税の申告をe-TAXを利用して行った場合に、どちらか一方の年分の所得税額から5000円を控除できる。

2.電子申告における第三者作成書類の添付省略

所得税の申告をe-TAXを利用して行った場合は、各種控除を受けるための証明書の添付の添付(別送)が不要となること。但し、税務署の提出・呈示要求に応じるため、3年間は書類の保管が必要。

3.源泉徴収票等の電子交付の対象書類の追加

4.源泉徴収関係書類の電子提出

5.電子署名の省略

これは全員に適用になるわけではなく、税理士などに確定申告書の作成を依頼した場合と、税務署の端末を利用した場合に限られる。つまり、私のように自分で申告をする場合は従来通り「電子証明書」を取得・登録しなければならない。

6.電子申請等証明制度の創設

要するに納税者サイドのメリットとしては、5000円の特別控除と、添付書類の別送が不要になるということらしいが、はっきり言ってケチくさい。
ここの5000円は、2004年5月30日の「今日の一言」で書いたように、電子証明書を取得・登録するための初期投資額がこの程度かかるし、これは毎年控除されるわけではなく、たった1年限りであるため、単なる費用補填の意味合いでしかない。
しかも添付書類の別送が不要と言っても、逆に3年間は自宅などに保管しないといけないのだからそのスペースは個人にとっては単なる無駄である。

同じような促進策を取るならなぜもっと思い切ってできないのだろうか。
世間では格差社会とかいうことが盛んに言われているが、高所得者層は5000円の減税や、郵便代がかからないことで喜ぶ人などほとんどいないのだ。
逆に低所得者層は税金の申告などしない(損得にかかわらず、そういうリテラシーがない場合も多い)か、かかっていない場合の方が多いから、この政策はほとんど意味がない。
唯一のターゲットは、国税庁が還付スケジュールのメリットを強調するように、所得税を給与から源泉徴収されたサラリーマンなのだろうが、11月までの(年末調整前)中途退職による確定申告や、医療費控除や住宅取得控除の申告というのは毎年発生するものではないだろう。
その一時的な申告のためにe-Taxでやるとはとうてい思えないがいかがだろうか。

このことは、e-TAXのウェブサイトのアンケートページの自由意見欄にも書いて送ったが、5000円なんて瑣末な減税をするよりも、税額の何%(これなら場合によっては数十万単位で減税となる)を控除する、といったことをすれば、高所得者層はそれを消費に回すだろう。
今までパソコンなんて、と言っていた高齢リッチマンがパソコンを買い、スキルを学びにパソコン教室へ行けば、それが景気浮揚策の1つになり得るかもしれない。
今までインターネットに無縁と思われてきた彼らが最初はパソコンをe-Tax利用のために買ったとしても、それに端を発した新たな富裕層マーケティングが出現する可能性だってないとは言えない。
事実ウェブショッピングで高級品を買うヤツなんていないだろう、という常識を覆したSEVEN HILLSの例もあるのだ。

私が思うに、政府がそうしない理由は大きくわけて3つ。

1.為政者(政治家・官僚)にメリットがない。
政治家のほとんどはITを理解していないし、官僚は所得税の申告を自分でする必要がある人が少ない。要するに、自分たちにメリットの可能性すらない政策に対しては冷淡である。
一方で、同じ勝ち組優遇でも大企業減税策は政治献金に繋がるので、こちらには熱心である。

2.日本のマスコミは私が言うような減税策をぶち上げれば金持ち優遇と批判する。
ただでさえ、格差是正が必要と言われており、ここ数年間の税制改革により、低所得者層に負担増の嵐が吹き荒れている時に金持ち(個人)に対する減税策は取れない。

3.何としてでもe-Tax(国税電子申告・納税システム)の活用を促進せざるを得ない立場にある財務省が苦肉の策で出したものが5000円の費用補填減税だったため。
2006年度(平成18年度)末で休止に追い込まれた旅券(パスポート)の電子申請システムの利用件数があまりにも少なく(読売新聞によれば、2005年度(平成17年度)の旅券電子申請の利用件数は総発給件数約375万件のうち103件にすぎなかったが、システム維持費は年8億円超かかった)、税金の無駄遣いを指摘されていたが、当のお膝元で同じようなことになればシャレにならない。

しかし、いつまでもこんなことをやっていてはますます日本はジリ貧になるだけである。
グローバリゼーションとは一言で言えば、「ヒトとモノが国境を越えて自由に行き来する」ことなのだから、日本の一般庶民が金持ちを怨嗟の対象とするならば、彼らは日本で才能や野心を開花させることもなく、消費をやめて国外へ出ていくだろう。
それを「愛国心がない」などと非難するのはあまりにも馬鹿げたことだ。

すでにその兆候は鮮明になりつつある。
臼井宥文氏の著書、「ニュー・リッチの世界」にはこんなことが書いてある。
日本はラグジャリー消費(luxury consumption)に見合うインフラとサービスが少ない。また、日本ではここ四半世紀にわたって「国際化」が叫ばれてきたにもかかわらず、それが実現していない。そればかりか、グローバル化の流れに大きく取り残されている。そこで、仕方なく、ニューリッチたちは世界へ出て行くことになる。
従って、富裕層も同じ日本人なのだから、彼らが海外に逃げることはないなどと、政治家や企業がたかをくくってはいけない。

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2007.02.17

途上国援助でマイルが溜まる?

2月14日に発売されたNewsweek JapanのPeriscope(潜望鏡という意味)の中に面白い記事があった。
民間銀行が見向きもしない発展途上国の貧しい人たちに融資を行なうことで有名なグラミン銀行(Grameen Bank)のほかにも、このような事業を行なう団体があるというものだ。

その名はキバ・ドット・オルグ(Kiva.org)、グラミン銀行と違うところは、私たちでも融資の当事者になることができることだ。
Register(登録)のページでLender(貸主)としての登録をした後で、LEND(貸付)のページから、自分が応援してあげたいビジネスプラン(あるいは自分が好きな国の人でもいい)を選び、名前の書かれているリンクをクリックすれば、ビジネスプランの概略とともに融資の実行画面が出てくる。
融資に際しては多額の資金は必要としない。
最低の融資額はUS$25(約3,000円)だ。
これをクレジットカードかPayPalを経由して支払えばOKだ。
要するに、航空会社やショッピングマイルが付くクレジットカードで決済すれば、ポイントが加算されるのではなかろうか。

ただ、Newsweekの記事で勘違いしないで欲しいのは、融資をすれば年間平均利回り16%の利益が得られるように思える(私も勘違いしてローリスクの投資かと思った)が、決してそんなことはないことだ。
おそらく、その受益者はキバ・ドット・オルグということであろうが、紛らわしい書き方だ。
ちなみに、このことは、ウェブサイトのFAQの№24と№26にも書いてあり、"Kiva.org currently does not provide interest to lenders, there is no way to make a profit on your loan. Kiva.org's loans do not provide a financial return on investment.(私たちは貸主に対して利子を支払うことはありません。また、投資に対する利益を与えることもありません。)"とあるので、注意が必要だ。
なお、これはユニセフなどに対する寄付と違って、税法上の所得控除(tax-deductible)の対象とはならない。

融資した金は、100%事業主(entrepreneur)へ行くと謳われており、融資した後は報告書がメールで送られてくるようだ。
そういった点で顔が見える援助の形態であると言える。
もし、自分が気に入った人に対して融資をし、相手の事業が成功に結びつくことがあるならば、これこそ真の意味での国際貢献ではなかろうか。
ちなみに融資金が返済された場合は、新たなビジネスに融資することもできるし、回収するなら銀行口座へ入れてくれるようだ。

問題は、貸し倒れのリスクがどの程度あるかということだろう。
この点について、キバ・ドット・オルグは、FAQの№23で、「貸し倒れのリスクが全くないとは言えないが、その可能性は低く、株や投資信託を買うといったもの、あるいは直接金を貸すといったリスクとは異なるレベルである。国連資本開発基金(United Nations Capital Development Fund)によれば、これらの小規模融資の返済率は97%にも達し、今のところ我々に対する返済率は100%である、もし、それでもあなたが心配ならば、US$25から融資を始めてみればいいだろう」と述べている。
(Your loan is not guaranteed, therefore there is a chance that you will not get your money back. However, just as there are different levels of risk in stocks or mutual funds, there are also different levels in risk in funding a loan. Your Kiva.org loan is a low-risk loan. Microfinance loans worldwide are generating repayment rates of 97% (UNCDF: Basic Facts About Microfinance). To date, Kiva.org's repayment rate is 100%. If you are still concerned about repayment, minimize your risk by diversifying - loan $25 to a number of businesses rather $100 (or more!) to one business.)

あまり日本人は、私も含めてこういうことは得意ではないが、新たな国際貢献、あるいは将来の大立者(!?)への投資のつもりでやってみてもいいのではなかろうか。
ユニセフや赤い羽根募金の寄付よりは顔が見える援助になるかもよ。

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途上国援助-ネット融資が一千万ドル超に (2007.2.21 Newsweek Japan - Periscope)

途上国援助の方法として熱い視線を浴びているのが、小規模の融資を行う「マイクロファイナンス(microfinance)」。バングラデシュに小規模融資専門のグラミン銀行(Grameen Bank)を設立したムハンマド・ユヌス(Muhammad Yunus)は昨年、ノーベル平和賞を受賞している。
マイクロファイナンスの需要は年3000億ドルに達すると考えられているが、グラミン銀行だけでは対応しきれない。
そこでインターネット融資の登場だ。
先端をいくのが、融資者と事業者を結ぷ「キバ(スワヒリ語で団結の意味)・ドット・オルグ(Kiva.org)」。
メキシコのジュース売りでも、インドのお針子でも、融資者が好きな事業者を選び、地元の監督機関を経て融資する仕組み。
2008年には総融資額が1000万ドルを超えるとみられる。年間利回りは平均16%だが、融資先にもたらす恩恵は計り知れない。
たとえばウガンダで魚を売る女性は、融資によってナイル河畔にある大きな市場で直接魚を仕入れることができるようになった。それまでは市場に行くバス代すらない状態だったという。
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2007.02.11

バンコクでオイルマッサージ

最近は香港とタイ(バンコク)へ行くことが多くなり、現地でマッサージを受けることも多くなった。
タイでは街中にマッサージ屋が溢れ、ビーチでもホアヒン(Hua Hin)やサメット島(Koh Samet)のサイケーオ・ビーチ(Sai Kaew Beach)なら、マッサージ師(女性)が1時間300バーツから400バーツ(約1,000円から1,300円)でやらないか、と言ってビーチチェアのところまでやってくる。
ビーチにいるときは基本的に絵葉書を書くか、日記を書くかというレベルで、ほとんど暇だから誘いに乗ってやってもらうことにしている。
この場合のオーダーはたいていどの場合もボディマッサージかフットマッサージである。

ところが、今回の旅行で行ったカンボジアのシアヌークビル(Sihanoukville)のオーチティルビーチ(Ochheuteal Beach)では、1時間たったUS$3(約360円)というので、迷わずにOKする。
ただ、ビーチでのマッサージは、どの場合もネイルケア(nail care)をしないか、とかペディキュア(pedicure)をしないかとか追加のリクエストが少々煩い。
毎度のことなので、そういうリクエストは適当に相手をしながらマッサージだけをやってもらっていた。
ところが、何だかいつもと感じが違う。
何のマッサージだと聞くと、オイルマッサージだと言う。
こんなの頼んだっけ、と私もいい加減に体を任せてこの場は終わった。
何せ、たったUS$3(約360円)だったので、あまり気にもならなかったのだ。

Wat_arun_night

そして、バンコクへと旅は続き、到着した初日にワットアルン(Wat Arun)へ行った帰りのこと。
ワットアルンからの渡船場の近くの屋台で軽食をつまんでいると、One Pho Original Thai Massageという看板を出しているマッサージ屋が見えたので、ちょっと入ってみる。
店の人がオイルマッサージがいい、と言うので、カンボジアでやってもらった「もどき」でなく、本場のものが体験できるのか、とオーダー(1時間500バーツ=約1,700円)してみる。
まずは、シャワーを浴びてパンツ1枚になり、お姉さんがうつ伏せになった背中や腰から足首までをオイルを塗りたくりながらマッサージをしてくれる。
それが終わると仰向けになり、胸元から足首までを同じようにしてくれる。
よく観光パンフレットに女性がうつ伏せになってマッサージをされている写真が載っているが、それをやってもらったというわけだ。
でも、このときは、これだったら普通のボディマッサージの方がいいかも、と単純に思った。

本当ならこれでバンコクのマッサージ屋通いは終わりだと思っていたのだが、2日のタニヤ通り(Thaniya Road)の日本料理屋でのバンコクオフ会が10時過ぎに終わってしまったので、暇になった私はぶらぶらとスリウォン通り(Surawong Road)沿いにあった1軒のマッサージ屋(Bavana Thai Massage)で時間を潰すことにした。
ここで、いつもならフットマッサージでも頼むところなのだが、ここでもオイルマッサージがいい、と言う。
何のガイドブックも予備知識も持ってなかった私は単に高い(店が儲かる)から薦めているとばかり思ったのだが、ここでやってもらったオイルマッサージを体験して初めて彼女たちが何でやたらに薦めてくるか何となくわかった。

前のOne Pho Original Thai Massageではパンツ1枚でやってもらったマッサージを、ここでは全裸でやってもらうからだ。
1時間たった400バーツ(約1,300円)で、***なこともやってくれるのか、とも期待したが、この料金ではそこまでのサービスはない。(ヘビの生殺しという話もあるが・・・)
後で料金表を見るとVIPルーム、600バーツ(約2,000円)とあったので、何が違うのか聞くと、個室でのマッサージサービスだと言う。
もしかすると交渉とチップ次第で***ということにもなるのだろうか。
サイフを見るとたった200バーツ(約700円)しか残金がなかった私はこれを体験することはできなかったが、以前泊まったホテルでピックアップした英字情報誌をチェックすると、body to body massageとか、special oil massageとかいうのがある。
おそらくこんなところだろう。

1年半ほど前にシンガポールでやってもらったスウェーデン式マッサージというのが、このオイルマッサージによく似た感じだった。
パンツ1枚でやってもらうところも同じだったので、私の友人がspecialの意味を知って憤慨したと言っていたが、おそらくバンコクでの体験を元に語れば勘違いするヤツもいるだろうな。

関連サイト

タイ不夜城リンク集
タイランドハイパーリンクス
タイランドナイトリンクス
Bangkok Nightlife
One Night in Bangkok

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2007.02.09

メールアドレス変更しました

ウェブサイトで公開しているアドレスあてに来るメールの中で迷惑メール(junk mail)の比率が増えるに従って、それらを消す作業も煩わしさが増してきている。
ついに今回の旅行中、メールボックスの容量オーバーで受信不能になる事態が発生したことにより、抜本的な対策を取らざるを得なくなった。

実はこのことについては、2005年11月14日の「今日の一言」で書いたときに対処しようと思っていたのだが、結局1年以上もそのままにしておいた。
ところが、ODNのメールアドレス変更機能を使って作成したメールアドレスをエンティティ化し、新サービスの初期メールアドレス宛メール拒否機能を組み合わせることにより、従来のaba58140で始まるアドレス宛に届いたメールを拒否できるようになったため、今回はこれにて対処することにした。

つまり、基本的には弊サイトにアクセスしてきた一般の訪問者と、私自身が申し込みをしたメルマガなどはOKだが、スパム業者(spammer)のメール収集ソフト(spider)で拾われた初期メールアドレス宛のものは全面的に拒否されるというわけだ。
ただ、これには副作用もあり、私が旅行中に渡した名刺を見てメールを送ってくれた人のものまで拒否されてしまう可能性があるということだ。
そのため、次回の海外旅行までは、この規制をかけずとも対処できるので、そのままにしておこうと思う。
ちなみに、新メールアドレスはメインサイトのトップページのロゴをクリックしていただければ表示されるはずだ。

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