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2006.09.28

安倍晋三首相の政策の本質

去る9月20日のデキレースで選ばれた自民党総裁の安倍晋三総裁(52)が、26日の衆参両院で第90代、57人目の内閣総理大臣に指名された。
提灯メディアの一つである読売新聞の27日の世論調査では何と内閣支持率70.3%を記録したという。
ここまで持ち上げるかという驚きのレベルだが、実際のところは9月22日の「きっこのブログ」に書かれている数字が本来の支持率と言えようか。
また、安倍内閣自体は、総裁選の「論功行賞内閣」であるとか、身内ばかりの「仲良し内閣」とか、言われているが、そんなことは問題ではない。
小泉内閣以前の自民党内閣発足時にも毎回言われてきたことだからだ。

ところで、実質的に自民党議員以外の人気がほとんどないと言われ、外国人特派員の英紙インディペンデント(The Independent)のディビッド・マックニール(David McNeill)記者や、米誌ニューズウィーク日本版のジェームズ・ワグナー(James Wagner)副編集長でさえ、どこに人気があるのかわからないと言った、安倍首相の政策の柱の一つは、「再チャレンジ政策」であるらしい。
ところが、安倍首相は就任後初めての記者会見で「小泉純一郎前首相が推進した構造改革路線についてはむしろ加速させ、補強していきたい。」と述べたのだから、拡大したとの批判がある格差の是正に努めるという「再チャレンジ政策」はマヤカシに過ぎないのだ。

彼の政策の本質は、実のところ「日本の失われた10年」を演出した超A級戦犯とも言える宮沢喜一元首相が先鞭を付け、小泉前首相によって強固なものとなったアメリカ合衆国日本行政特別区(The goverment of the Japan Special Administrative Region (JPSAR) of the United States of America)の行政長官としての仕事を全うするということなのだ。
昨今では、中国や韓国による小泉前首相の靖国参拝批判が内政干渉だと猛々しく世論が沸騰しているが、日本はすでにアメリカ政府による年次改革要望書(Annual Reform Recommendations from the Government of the United States to the Government of Japan under the U.S.-Japan Regulatory Reform and Competition Policy Initiative)という内政干渉を唯々諾々と受け続ける植民地政府でしかないのだ。
ちなみに、この要望書(原文)は最初のページの最後に日本からアメリカへも提言を出してくれることを期待する(The Government of the United States is pleased to present these reform recommendations to the Japanese Government and looks forward to receiving Japan's reform proposals to the United States.)と書かれているが、少なくともBSE問題ではいくらでもアメリカ政府に注文することはあるのにかかわらず、未だに日本からアメリカへ提言などされたことはない。

さて、小泉前首相は『改革なくして成長なし(No Growth Without Reform)』というフレーズを事あるごとに連呼し、国民の絶大なる支持を受け続けたが、世界の流れをつかむ『World Report』の6月15日号は、「破壊される国民生活」というコラムの中で、政府(官僚)は、改革=歴代内閣ができなかった国民負担の増大と捉え、国民は改革=減税、ばら撒き福祉と捉え、成長とは官僚(政府)は、国民の犠牲にたった大企業・金融機関の儲けと捉え、国民は成長=我々一般国民の収入増と捉えた。
つまり、政府(官僚)からすれば、小泉前首相は公約をほぼ完璧に達成したことになり、国民側からすれば彼は嘘つきになるが、国民にとっての不幸の最大の原因は、彼の言葉の(本質的な)意味を確認せずに盲目的に支持したことが悪いと書いている。
簡単に言えば国民は騙されたと言っているのを同じことだが、未だにそれに気づかない人も多いらしい。

それでは安倍新首相の言う「再チャレンジ」とは何だろうか。
提灯メディア報道では、行き過ぎた小泉構造改革の歪みを是正するための政策が期待されるようなニュアンスだが、私に言わせれば最初に「再チャレンジ」できるのは当然のことながら一般国民ではない。

1.腐臭プンプンの全然美しくない内閣

「再チャレンジ」のトップバッターは何と腐臭プンプンの入閣者及び党幹部たちだった。
2005年の郵政選挙で「民営化賛成」だけを叫んで生き残ったクズどもも何と多いことか。
安倍新内閣の組閣名簿を見てコラムニストの勝谷誠彦氏は、『ムーブ!』という番組で「薄汚い内閣やなあ」と言い放ってスタジオを凍らせたそうだが、安倍新首相の小泉前首相とは異なった政策というのはこれだけではあるまいな。(9月27日-短命自爆内閣と見て逃げた与謝野さんが正解かもね
小泉前首相は曲がりなりにも従来型の自民党政治と決別するような感じを国民に与えたからこそあれだけの支持を集めたのだから、安倍新内閣がこれでは本当に来年夏(参議院選挙)までの命運と言えようか。
ただ唯一の懸念は一昔前に比べて有権者の知性の平均値が著しく低下していることだけか。

2.2005年の通常国会で郵政民営化関連法に反対し離党した無所属の衆院議員の自民党への復党

これはすでに安倍新首相も容認しているため、あっさりと実現すると思われる。次に「再チャレンジ」できるのは郵政民営化法案に反対して離党した旧自民党衆院議員だ。(2006.9.24 読売新聞 造反組復党は「院内会派結成など経て」・・・中川政調会長
当然ながらその復党の条件は、二度と執行部に逆らわないこと、まして郵政民営化がアメリカ政府による「2001年の日米規制改革および競争政策イニシアティブに基づく日本政府への米国政府の年次改革要望書(U.S.-Japan Regulatory Reform and Competition Policy Initiative)」の提言から始まっているなどと批判してはならないことは言うまでもない。
要するに離党組にいつまでも冷や飯を食わせておけば、どんな内幕を暴露されるかわからないから彼らを「籠の鳥」とするための戦略であろう。
ちなみに、彼らと選挙区が競合する、いわゆる小泉チルドレンだが、将来的には使い捨ての駒とされる可能性が大きいと思う。
当然ながら2005年に彼らに投票した無党派層の民意は結果的に無視されることになるだろう。

3.事前規制を撤廃し団塊世代のキャリア公務員は直接天下り可能に

官製談合を担当したことの検察幹部によれば、「官庁OBによる口利きなどの行為を禁止し、罰則を設けるというが、口利きなど密室の行為の立証を官庁側が行うのは無理で、検察や警察が取り締まるしかないが、とても手が回らないだろう」というレベルだという。
また、こうした犯罪に対する罰則は著しく甘いというのが日本の特徴である以上、こうした行為が可能になるような法令改正がされれば、近々「再チャレンジ」するのは団塊世代のキャリア公務員ということになる。(2006.9.28 産経新聞 安倍首相、官僚の天下り規制を緩和

小泉政権下での「官から民へ」の政策は、ドメインだけ(いわゆる政府の go.jp を株式会社の co.jp へ)変えればOKというのが実態で、数多くの特殊法人を独立行政法人と国策民営会社に変えた先輩OBたちが甘い汁を吸った後の大量の天下り予備軍を抱える官庁のウルトラCがこれというわけだ。
これは小泉前首相が中馬行革担当相(当時)に作成を命じた「国家公務員の天下り規制と官民交流を見直すための試案」を安倍新首相が受け継いだものだが、まさに彼らがエセ改革者であることを如実に現していると言えよう。(故石井紘基衆議院議員が命を賭けた官僚総支配体制の打破

4.共謀罪の成立を目指す安倍新政権

去る9月3日、安倍晋三官房長官(当時)は、臨時国会で最重要視する教育基本法の改正に加え、防衛庁を省に昇格させる法案と、共謀罪を新設する組織犯罪処罰法改正案の成立も目指す意向を表明した。(2006.9.4 東京新聞 「防衛省」と「共謀罪」法案-安倍氏、成立目指す
共謀罪に関しては日本版ネオコンの「再チャレンジ」というわけだ。アメリカ合衆国日本行政特別区(The goverment of the Japan Special Administrative Region (JPSAR) of the United States of America)の行政長官としては、盟主様の命ずる法案を成立させないなどもってのほかというわけだ。
ちなみに共謀罪に対する懸念については2006年5月20日の「今日の一言」で触れているので、参考にしていただければ幸いである。

とりあえず目に付いたところはこんなところか。
いずれにしろ安倍政権下では彼らにとって不都合な話題はほとんど提供されないと思っていた方がいいだろう。(2006.9.23 東京新聞 安倍新政権にメディア戦々恐々?
たとえ彼らに火の粉が降りかかる事態が起こったとしても、その時はほかの不祥事を暴きたてそこに国民を誘導するといった手法が取られることは想像に難くない。
何せ、安倍内閣は首相自身が意に沿わないメディアを恫喝し、仮に自身がそうしなくても、郵政選挙のときに広報担当を務めたメディア操作のプロの1人、世耕弘成(せこう ひろしげ)参議院議員が今度は首相補佐官として就任したからだ。

今は短命(来年の参議院選挙で与党敗北により引責辞任)で終わると見られている安倍内閣だが、盟主(アメリカ)様のご意向とメディア戦略の結果如何によっては、長続きすることもあり得るのだ。
まあ、そのときは日本の一般庶民の生活は完膚なきまでに叩きのめされることになるだろう。
なぜなら、日本が失われた10年と言われる原因となったのは「ヤクザ」が表の経済を蝕んだからだ。
そして、今度は「ヤクザ」みたいなメンタリティを持った人間が首相になったのだ。
2004年の参議院選挙後に私はエッセイ「カルトとヤクザが支配する国」を書いたが、たった2年でこれが誰の目にも強固なものとして映ることになったのである。

関連記事
長周新聞
日刊ゲンダイ-安倍政権でホントにいいのか!
TIME.com The Abe Enigma
Newsweek - Asia's Mystery Man
Newsweek Japan - 霧に包まれた「美しい国」(PDF) (53.0K)

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2006.09.24

2ちゃんねるは閉鎖すべきだ

私は「2ちゃんねる」や「Yahoo!掲示板」などをあまり見たことがない。
趣味の関係で興味のあるところを見たことはあるが、匿名であることをいいことに罵詈雑言が飛び交っているスレッド(主に政治、経済、時事問題)を見てからイヤになったからだ。
それでも中には表の情報として出てこない鋭い書き込みなども散見されるが、完全にイヤになったのは、例のイラク人質事件以降だ。
それこそ名誉棄損やプライバシー侵害のオンパレードだった。
政府の大衆心理操作(関連:日本のマスコミがアンタッチャブルな理由)に乗せられた者たちの、まるで「小泉シンパに非ずんば日本国民で非ず」みたいなサーバー・リンチ的な書き込みにうんざりしたからだ。
2ちゃんねる名誉毀損を起こした有道出人(Arudou Debito)氏に対する書き込みの発端も、おそらく日本人のやることに逆らう外国人は成敗すべきとの短絡的な感情から出たものだろう。
そういうものを見た私は今後はそうやるであろう政府の情報操作手法に言いようのない恐怖感を覚えたものだ。

ところで、その「2ちゃんねる」がどうやら管理人の責任放棄によって閉鎖されるといった見方も出ているようだ。
9月22日付『2ちゃんねるの「ひろゆき」失踪・・・掲示板閉鎖も』という夕刊フジの記事が正しいとすれば、社会正義の見地からも早急にウェブサイトを閉鎖し、管理人を民事だけでなく刑事(名誉毀損罪など)でも裁く必要があるだろう。
そうしなければ、野放しになっている掲示板で何がされるかわからないし、それにも増して、こんな状況下でさえ彼がノウノウと「ひろゆき日記@オープンSNS。」で失踪日記などと悪ふざけを書いて、何の咎めも受けずにいられたらそれこそマネをするヤツはもっと激増するのだ。

特に、『週刊誌で「払える余力があっても払わない。相手からすれば債権だけど、こちらにとっては義務じゃない」と持論を展開し、ビタ一文払っていない。』などという下りは損害賠償請求訴訟の意義のすべてが雲散霧消(うんさんむしょう)してしまうような発言だ。
おおよそ社会的に大きな存在となったウェブサイトの管理者の言うことではない。
それに加え、ほかの記事を見ても、もはや彼を裁くのに法律によってどうこうというより、「怨み屋本舗(テレビ東京系列で毎週金曜日の深夜に放映)」の世界だ。
一時は英字紙Japan Timesにも紹介されたほどの時代の寵児だったが、こうなってはネット世界の表舞台から消えてもらう以外の選択肢はないだろう。
そうしなければ、本当に総務省がネット検閲を始めることになるだろうから・・・

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2006.09.22

タイのノービザ入国規定改定

タイというところは微笑みの国というだけあって、沈没(ダラダラと居付く)するには居心地も良いらしく、ノービザ(観光ビザ免除/Tourist Visa Exemption)での実質長期滞在者も多い。
食べ物は美味しく物価もほどよく安く、宗教的なタブーがあまりない。
それにセクシーな女の子がほどよく町を歩いている。
また、日本を含む41カ国の旅行者は、観光目的で30日以内であればビザがなくても滞在することができ、今までは滞在期限が切れる頃になると、カンボジアやマレーシアのような周辺諸国へ旅行に行くことによって、実質的かつ合法的に滞在期間を延長することができた。

ところが、9月15日付のタイの英字紙ネーションによれば、今年10月1日よりビザなしの観光目的で滞在できるのが、最初の入国日から30日ということに変更はないが、ビザなし滞在の更新は2回まで、滞在日数の上限が90日になるとのことだ。
つまり、今後は最初の入国日から6ヶ月間に、3回の出入国を繰り返すか、合計滞在日数が90日に達した時点で、それ以上のビザなし滞在は許可されなくなるということだ。
但し、その場合でも、観光ビザを取得しての入国は許可されるほか、タイを出国してから90日以上経過した場合には、またビザなしで入国できる。
これは、私のような短期旅行者にとってはあまり関係ないかもしれないが、タイのノービザでの長期滞在(沈没)者にとっては一大事のようで、そういった事態が我が身に降りかかっているような人のサイト(ブログ)では情報が飛び交っているようだ。

ここ数日は、ソンティ陸軍司令官(Army chief General Sonthi Boonyaratglin)の指揮したクーデター騒ぎでアジアの国際ニュースのトップに躍り出た感のあるタイだが、新空港の開港とともに長期滞在(沈没)者の間ではこちらのニュースもホットなようだ。
このタイの出入国管理法の改正は、不法就労している欧米人の急増とその防止対策が背景にあるとされており、新ルールでは、タイから一度出国して、周辺諸国からの戻ってきたときのアライバルビザの取得は2回までとされ、その後は本国へ帰って観光ビザを取得しなければならない(タイ出国から90日以上経過すればこの限りでない)とあるので、そのあたりで実効性を高めようということだろうか。

なお、このビザなし滞在の更新が2回までということに関して、Thai Visa.comの中にプーケットの出入国管理局の調査官からの回答(New visa rules confirmed)として、制限はない([Foreigners from countries qualifying for visas on arrival] can come in and out of the country as many times as they like with a visa on arrival, but can stay for a maximum of 90 days in any six month period.)が掲載されていることも併せてお知らせしておこう。
どちらが正しいかは自分で出入国管理局(Immigration Bureau)へ確認した方がいいようである。

また、私のような短期旅行者には入国審査のときにタイから出国するための航空券の呈示が厳密に求められるのであろうか。
そうなると、マレーシアやラオス、カンボジアに陸路で行く、という申告をするとどうなるのだろうか。
新制度で影響のあるところはこのあたりなのか、とも思うが、最大のガンは今でさえ運が悪いとバンコクの入国ブースを通過するのに1時間かかっていたものが、これからはもっと長くなることであろうか。

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Thailand tightens re-entry rules for tourists (September 15, 2006 The Nation)

Thailand will tighten its immigration rules for tourists who exploit visa free regulations, effective on October 1.

The move will affect tourists from 41 countries who have been enjoying privileges by being allowed to stay in Thailand without a visa for up to 30 days. Among the 41 countries are Australia, the UK, Canada, France, Germany, Japan and the US.

Tourists can extend their stay by travelling to neighbouring countries - Cambodia, Malaysia Laos and Burma - and returning with new entry stamps.

The new rules are issued as an increasing number of tourists have overstayed the period allowed.

"Under the current rules, people from these countries can stay in Thailand for as long as they want. Some even stay here for one year. Many work illegally in Thailand," an informed source said.

Instead of sightseeing, the tourists take advantage of the visa exemption by doing business here.

From October 1, tourists from the designated countries may still enter Thailand without visas and stay for up to 30 days, but their entry stamps will be renewable twice at most for a maximum stay of 90 days.

Tourists who stayed for 90 days must leave the Kingdom for at least 90 days before being permitted to reenter Thailand.

Thailand tightened immigration rules last year for South Asian tourists who were allowed to apply for visas on arrival which permitted them to stay in Thailand for 30 days. A large number of them took advantage by travelling to neighbouring countries and returning to get a new visa on arrival at the airport.

Under the new rules, they are allowed to obtain a visa on arrival only twice from neighbouring countries. They are then required to go back to their country of origin to obtain an entry visa to Thailand.

For further information on September 16, 2006
Big impact expected from tougher visa-free entry rules
Thailand Tightens Visa Rules by Reuters
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関連サイト
Ministry of Foreign Affairs, Kingdom of Thailand
Immigration Bureau
Thai Visa.com
在京タイ王国大使館
タイ国大阪領事館
タイ移住情報
かじさんのブログ
yasudaさんのブログ

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2006.09.13

アラブ観光はロンジー持参で

皆さんはミャンマーの民族衣装であるロンジー(longyi)をご存知だろうか。
これは現地の人たちが着ている伝統的な巻きスカートで、男性用はパソ(paso)、女性用はタメイン(htamain)と呼ばれることもある。
現地では観光客向けの土産物屋でもアメリカドルで5ドル(600円)程度だが、少々高くついても構わないのなら日本で買うこともできるようだ。

Thante_nyaung_oo01

Aung_mingalar

で、どんなものかと言えば、例えばこんな感じだ。
左の写真の彼女はバガンの高級ホテルであるタンテニャゥンウーホテル(Thante Nyaung Oo Hotel)のフロントスタッフなのだが、これにサンダルを履いていれば、ほとんどどこへでも出かけられるし、高級なホテルなどでも失礼にあたらないそうだ。

事実、彼女はこれで接客しているのだから問題はないのだろう。
この写真だと良くわからないだろうが、男性は前であわせ、女性は横であわせて着ることになっている。

何を隠そう私は5月の旅行のとき、インレー湖のボート観光で立ち寄った土産物屋で自らシャン族セットと称してシャツとロンジーを買ったのだ。
せっかく買ったので、コスプレをしてみたのが右の写真、ちなみに隣の女性はアウンミンガラーホテル(Aung Mingalar Hotel)のアイドルだ。
ただ私の場合、ロンジーの紐の結び方が今ひとつで今にもズリ落ちてきそうだったけどね。

このシャン族セット、なかなか日本で着る機会がない。
上は外で着てもいいのだが、ロンジーは寝巻き代わりにするしかない。
そのロンジーだが、9月の旅行で思わぬ効用があることに気づいた。
これはウエストの調節が紐でできて、大腿部にゆとりがあるので、短パンの上でも無理すれば穿くことができることがわかったからだ。

Shisha

最初は、冷房の強いところで穿こうかと持っていったのだが、生地が薄くて嵩張らないので、イスラム諸国のように肌の露出があまり好まれない地域、ましてモスクへ入るときは、これを1枚持っているだけで、結構便利なのだ。
暑い中で長ズボンを穿いて行かなくてもいいし、短パンがまずいときだけロンジーで隠せるからだ。
それにもともと酷暑の中で穿くために作られているので洋服に比べて涼しいしね。
海外旅行で買うTシャツなどのお土産は使い捨てにすることが多い私だが、このロンジーはちょっとだけ大切に使おうと思う。

ちなみに、上の写真はUAEのデザートサファリ(砂漠ツアー)でシーシャ(shisha)を吸っているところ、隣の夫婦はツアーで一緒になったイラン人、本国にいるときは厳しい戒律下にある女性も外国へ出るとこんな感じなのかな。
それとも旦那が企業の経理担当重役をやっているような上流階級だからなのかな。

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